オンラインカジノサイトを運営するにはまずコミッションの認定を受け、オンラインカジノを運営する許可をもらいます。使用するソフトウェア会社と契約し、初めてオンラインカジノサイトの運営が出来ます。
すべてのオンラインカジノサイトではありませんが、大手のオンラインカジノサイトは第三者機関にペイアウト率の調査を依頼し公開しています。オンラインカジノの信頼性を高める為でしょう。

オンラインカジノが認定を受けているコミッションサイト及び毎月のペイアウト率を調査している第三者機関です。ペイアウト率はスロット、ブラックジャック、ルーレットなど細かく調査されます。このデータは各オンラインカジノサイトでも公表していますが、この調査機関のホームページでも見ることができます。 poker-10jqka.com

Kahnawake Gaming Commission	Gambling Commission	Gamblers Anonymous
Internet Content Rating	Interactive Gaming Council	Online Players Association
Pwc Global

オンラインカジノソフトのライセンス料はかなり高額な上に審査が厳しいので、どこのオンラインカジノソフトを使っているかが、信用度を測る一つの目安になります。主なオンラインカジノソフトを紹介します。
  

マイクロゲーミング （Microgaming）	プレイテック (Play Tech)	ボスメディア (Boss Media)
グランドヴァーチャル (Grand Virtual)	クリプトロジック (CryptoLogic)

海外でカジノをするのはその国で合法であれば問題ないですが、カジノ禁止の日本でオンラインカジノをすることが法律に触れるのか？この問題はいろんな議論がされていますが、今のところオンラインカジノを罰する法律は無いそうです。インターネット上で拾った資料ですが、参考にしてみてください。

Q: インターネットで通信される個人情報は、日本の憲法や法律で保護されているか？

A: インターネットにおける通信の保護を直接謳った法律はまだ制定されていませんが、表現の自由を保証し、通信の秘密を保護する憲法によって一般的な形では保護されています。

Q: 2002年現在、オンラインカジノはイギリス、オーストラリア、ニュージーランド等の先進国をはじめ世界48カ国で認可されています。レギュラーカジノ（ラスベガス等に代表される実在のカジノ）においては、米国やイギリスをなどの先進国を含め世界100ヶ国以上の国で認められています。この世界状況下では、日本国内でオンラインカジノを取り締まること自体が不可能ではないのか？

A: 現在、日本の刑法上、賭博行為が違法であることは事実であり、さらに前述したようにキーボード操作によるオンラインカジノへの参加が、解釈上賭博行為とされる可能性があることからすれば、オンラインカジノ参加者を取り締まることが完全に「不可能」と言い切ることはできないことになります。

ただ、新しい類型の行為であるが故に、事実上の問題として、カジノサイトのサーバーの所在国や運営が合法に認可されている国で行われている場合は、参加者の捜査や立件が非常に困難であると言えます。

将来、日本国内においてオンラインカジノに参加することを禁ずる法律ができたとしても、インターネット社会では、個人の密室でパソコンを利用する観点からは、個人が自己責任において参加しているのが現実で、完全に参加を阻止することはできないのではないかという問題が残るでしょう。